内定承諾後の転職辞退はできる？トラブルにならない伝え方と例文

転職活動をするときに、内定承諾後でも辞退できるのかを知りたいと思っていませんか。

他社も受けている状況で内定を出されたときに、内定を受理して手続きを進めて良いかどうかを判断する上で重要なポイントです。

この記事では、内定承諾をした後に辞退してもトラブルにならないようにするための伝え方を例文を交えて紹介します。

内定承諾後の辞退は可能

まず、内定承諾をした後、辞退する意向を伝え入社しないことは可能です。

もし複数社を受けているならとりあえず内定承諾をして入社手続きを進めておき、ギリギリになって辞退しても法的には問題ありません。

内定辞退との違い

内定辞退も転職や就職でしばしばおこなわれていますが、内定承諾後の辞退とは意味が違います。

内定辞退は内定通知を受けた後に承諾せずに断ることです。

内定承諾後の辞退は内定通知を受けて契約書にサインした後で、入社を断ることを指します。

内定辞退に比べて内定承諾後の辞退は企業にとって大きなインパクトがあるため、できれば避けた方が良い行為ではあります。

内定承諾後の辞退で起こり得るトラブル

内定承諾後に辞退すると、企業との間でトラブルが起こることがあります。

辞退はできてもトラブルで悩まされてしまっては困るでしょう。

ここでは内定承諾後の辞退で起こり得るトラブルについて説明します。

研修費用や資格受験費用などの返還請求を受ける

内定承諾をした後、入社前に研修を受けたり、資格取得のための試験の受験費用を支払ってもらったりした場合には返還請求を受ける場合があります。

損害賠償請求という形で裁判沙汰になるリスクもゼロではないので注意が必要です。

将来的にグループ会社への転職が困難になる

内定承諾後に辞退すると、今後は同じ会社だけでなく、グループ会社や関連会社などへの転職も難しくなるリスクがあります。

内定を出しても断るリスクがある人材として情報が共有される場合があるからです。

人材採用はどこの会社でも慎重なので、リスクがある人材は敬遠されるのは間違いないです。

今は他の会社に転職して、将来的にはこの会社に移りたいと思っていてもできないというリスクがあります。

内定承諾後の転職辞退でトラブルを防ぐ伝え方と例文

内定承諾を受けた後に転職を辞退する場合には、できるだけトラブルにならないように伝えることが大切です。

内定承諾後に辞退するケースはしばしばあるので、会社側も可能性があることは認識しています。

ここではトラブルを防ぐための伝え方と、連絡するときの例文を紹介します。

内定承諾を辞退すると決めたら速やかに連絡する

トラブルを防止するためには、少しでも早く連絡することが重要です。

内定承諾をした時点で会社側は入社する前提で準備を始めます。

採用日に合わせてパソコンやメールアドレスなどの必要なものを用意したり、社内システムに登録したりする手続きを進めているでしょう。

面接ももちろんですが、入社の事前準備でも多大な労力がかかっています。

転職後に関連性がある企業で働く可能性もゼロではありませんし、今後の関わり合いも生まれる可能性があります。

良い関係を続けられるように、辞退を決めた時点で速やかに連絡するのがマナーです。

メールまたは電話で理由を添えて伝える

内定承諾を辞退するときには理由を添えて伝えましょう。

理由を伝えることは義務ではありませんが、内定を出した会社としては多大な負担をしたのに辞退されたら不満感を持つのは当然です。

納得できる理由が添えられているだけで、仕方ないと思い、今後も良好な関係を保てることに期待できます。

連絡方法はメールまたは電話が基本で、少しでも早く伝えられる方法を選ぶのが適切です。

電話では担当者の時間を拘束することになるので、一度電話をかけて出てくれなかったときにはメールで内定承諾辞退を伝えましょう。

内定承諾辞退のメール例文

以下に、内定承諾辞退のメールの例文を記載しますので参考にしてみてください。

まとめ

内定承諾後に辞退して転職をやめることはできますが、トラブルにならないようにするためには丁重な対応をすることが欠かせません。

今後も付き合いが生じる可能性も考えて、辞退すると決めた時点ですぐに連絡し、やむを得ない理由があることを伝えるのが重要です。

トラブルリスクを減らすには一刻でも早く連絡することも大切ですし、それが当然のマナーともいえます。

電話をかけてつながらなかったときには、メールを送ってできるだけ早く辞退の意向を伝えましょう。